Interview　/　2022.03.25

【AMI/齊藤】その問いに答えはあるのか。生命に向き合う覚悟と、キャリアの変遷。

「患者の生命と、生活の質を守る」。立場や環境が変われど、その道を探求するのは、医療機器開発、遠隔医療サービスの展開を目指す研究開発型スタートアップであるAMI株式会社(本社：鹿児島県鹿児島市)の取締役として研究を統括する齊藤旬平氏。病院や研究機関、企業に在籍し、看護師、研究者、スタートアップの役員として目指す、理想の医療実現に向けた歩みは道半ばだ。今秋には『超聴診器』の前身となるデバイスの薬事承認を控える同社は、社会に何をもたらすのか。齊藤氏自身の10年間のキャリアと、問題意識の変遷とともに、同氏の実現したい医療とは何かという問いを紐解くプロセスに迫った。

齊藤旬平さん(取締役)
宮城大学を卒業後、千葉大学医学部附属病院、京都大学医学部附属病院で看護師として勤務。その後京都大学大学院に進学し、修士課程在学中の2018年12月にAMI株式会社に参画。京都で研究開発・臨床研究に従事。2020年4月に取締役に就任。最高研究責任者として全国10以上の医療機関との研究を統括。看護師・保健師。

医療現場の効果測定に問題意識を持ち続けた、これまでの10年。

ーー医療に関心を持たれたきっかけを教えてください。

幼い頃から喘息で、病気を持ちながら生きていくという感覚が物心ついた時からありました。親戚の医師が親身に対応してくれたこともあり、漠然と「こんな大人になりたい」という気持ちが芽生えたのが原体験になっています。ただ、医療の中で何を目指すのか、というのは高校生まで固めきれずにいて、知人や友人から「人と関わる機会が多い仕事が向いているのでは」という声も後押しになり、看護師という道に進むことに決めました。大学に入学して身体のことを勉強していくと、新しい発見や気づきばかりで、本当に充実した毎日だったと今でも感じます。寝起きに尿意を催す理由や、お酒を飲んだら顔が赤くなる原因は何か、喘息になるとなぜ苦しいのかということまで知識となっていくのがとても面白いと感じていました。 

ーーそれが今のキャリアにどのように繋がっていったのでしょうか。

宮城大学で医療を学んでいたのですが、そこには看護学部と事業構想学部という、ビジネスを考えるような学部がありました。建築系の専門性を持つ方も通っていたり少し特殊な学部ですが、そこで学ぶ人と交流する中で、「これこそ医療に欠けている目線ではないか。医療でもビジネスの視点を取り入れられることがもっとあるのではないか」と感じたことがきっかけです。医療現場における報酬は、その行為の患者さんに対する効果では測られていないことも多く、効果が期待できても診療報酬、つまり国が認めた保険の点数がついていない場合もあります。患者さんが恩恵を受ける、そのアウトカムに対しての行為の効果を検証し、その結果に対して診療報酬がつくというのがビジネスの視点では正しいのではないか、ということを大学生のときに感じる機会があったのです。もちろん現場での経験が無かったので今ほど言語化はできていませんでしたし、基本的にはそのような仕組みになっている一方で全てに対してそれができるとは思っていませんが、そのような思いもありながら千葉大学医学部附属病院で働いて、当時感じていたことが確からしいのではないかと感じ、大学院で研究することを決意しました。

ーー診療報酬がつかないことで、現場で起きうる問題とはどのようなものなのでしょうか。

これは後程お話しする今の課題感にも繋がってくるのですが、例えば心臓疾患を患って、治療して帰るときに注意点がいくつかあります。お薬を必ず飲んでもらう、塩分摂取量を減らす、飲酒量を減らすなど色々とありますが、それを患者さんにしっかりと理解してもらうことが必要です。患者さん1人1人の理解度に合わせて、パンフレットをお渡しする、ビデオを制作して見てもらうということをやっていますが、そこに対しては診療報酬がつきません。これが何を意味するかと言うと、“なあなあ”にできてしまうということだと私は考えています。患者さんへの想いだけでやっていることなので、現場のオペレーションを統一できないという問題が発生します。医療従事者は患者さんの病状が悪化しないために、記録に残らないようなことも数多くやっています。患者さんの生命はもちろん、生活の質を守るために自主的にやっていることが多くあり、これは素晴らしいことですが、実は医療の格差を生む原因にもなっているのです。

ーー大学院での研究について教えてください。

詳しくはお話しできない内容もありますが、医療現場の様々な行為に対する効果測定というのが私の問題意識の根底にあるものですので、端的に言うと「心不全増悪を早期発見するための効果的な自己管理方法の開発」について修士課程から学び、研究しています。なぜ心臓かというと、最初に働いた千葉大学病院で配属されたのが心臓血管外科と循環器内科の混合病棟で、その時の経験が強く印象に残っているからです。心不全で緊急入院してくるときには肺に水が溜まり呼吸もままならない状況で、もっと早く見つけられたらここまで増悪せずに済んだのではないか、という経験を何度もしました。このような理由から増悪の早期発見に焦点を当てています。そして、元々私が考えていた問題意識につながる研究ができそうだったのが京都大学大学院医学研究科です。人間健康科学系専攻という看護師や臨床検査技師、リハビリの方々などのメディカルスタッフが集まる大学院に行こうと決断しました。学費や生活費の問題もありましたので、まずは京都大学医学部附属病院で2年間働いた後に、修士課程2年、博士課程3年の大学院に進学するという、7年計画で考えており、いま7年目ということになります。

課題を置き直した直後に、AMIと巡り合う。

ーーAMIとの出会いはどのようなきっかけがあったのでしょうか。

まず、私が修士過程の中で考えていた課題ですが、先ほど研究内容について少し触れましたが、私が頭の中に思い浮かべていたのは心疾患を持つ患者さんたちでした。私は心不全の早期発見に興味が向いていて、その「早期」の定義も難しいですが、患者さんが自宅で、早期の段階で発見できることが重要です。理想は増悪し始めた瞬間に検知することが一番いいはずですが、今ある技術だと、ある程度増悪して肺に水が溜まりだして呼吸が苦しくなった段階でしか見つけることができないのです。病院で実際に行っている検査を自宅でやるとしても今ある技術より「早期」に発見できることはありません。そこで、検査機器にもアップデートが必要だということを考え始めていました。これが、AMIと出会う時に重要になる考え方だったのかな、と今は考えています。

ーー診療報酬というところから、価値観というかある意味ではキャリアのピボットがあったのですね。

問題意識は変わりませんが、その根底にある症状の増悪、その早期発見のための検査機器の進化というところに課題設定が見直されていったということです。その時に京都大学の医療ヘルスケアイノベーション起業家人材育成プログラムというのがあり、小川(代表取締役CEO)と出会いました。小川はプレゼンターとして参加していたのですが「『超聴診器』というアイディアがあり、それを今作ろうとしているという内容でした。小川自身の循環器内科医としての原体験から大動脈弁狭窄症を見つけるデバイスとしてスタートしているが、将来的には肺音にも拡張したいと考えている」という内容だったと記憶しています。発表を聞いて、心不全の早期発見にも使えるかもと思い、興味を持ちました。そのプログラムが終わった後、代表の小川から「ラボを見に来ないか」という連絡が来て「是非見学させてください」と即答したことでAMIとの接点が生まれることになりました。

ーーラボを見学されてどのような印象を持たれたのでしょうか。

修士論文の提出も間近に迫っており、とても忙しい時期でしたが、すぐに行って本当に良かったと思っています。デバイスの開発は足掛かりに過ぎず、遠隔医療の質を上げるためのデバイスなのだということ、その遠隔医療も自分たちでやっていき、スケールすることも想像ができました。想定外だったのは、1泊2日で訪問した最後の食事会でのことですが、小川から「来年からAMIに入って手伝ってくれる齊藤くんです」と紹介されたことです。内心「自分は機器を使って研究したかったんだけどな」と思いつつも、小川やその時に接した社員の人柄も魅力に感じていたので「いいですね」と答え、クラウド健進のサポートや補助金事業の報告資料作成などの手伝いからスタートしました。

ーー博士課程も控えていたと思いますが、どのような関わり方をされていたのですか。

月曜日はゼミもあったので、土日月は大学院に集中して、火曜日から金曜日までは9時～18時で働くというスケジュールが多かったと思います。最初の頃は社員の方々とコミュニケーションも取りたいし、自分で実験もしたいという思いもあり隔週程度で鹿児島の本社に行き、1週間ほど滞在する生活を続けていましたね。今よりももっと駆け出しのスタートアップのような感じで、いい意味で自由に自分で考えられましたし、一方で大学院生としての研究活動の時間も確保できて、背中を押してもらえたので忙しくも充実した毎日だったと思います。

ーー博士課程で研究を続けながらご活躍されていますが、現在はどのようなことを担当されているのでしょうか。

私が主に関わっているのは研究と薬事です。例えば大動脈弁狭窄症を発見するためのアルゴリズムを作ったりパターンを見つけるためにはデータが必要ですので、それを集めるための臨床研究をスタートさせました。小川と研究メンバーと一緒に10施設ほどの医療機関の協力を取り付け、2021年の12月までに3,000症例のデータを集めましたが、3,000症例で1人の患者さんにつき4カ所の心音と心電を取得するので、12,000のデータが集まります。それに加えて、臨床の心臓エコーデータや採血データなど150項目以上を集める、大規模なデータベースを構築するという研究を行いました。現在はさらにデータを増やしており、それをもとにAIアルゴリズムを構築しているという状況です。研究テーマは多岐に亘っており、心臓弁膜症や心不全のような成人の心疾患だけでなく、小児の先天性心疾患を見つけるための研究や、嚥下障害(えんげしょうがい)という物の飲み込みがうまくできなくなる状態を音で見つけるというような研究、動物の心疾患を見つける研究など、切り口の違う研究を少しずつ進めてきました。ご質問への回答としてもう少し補足すると、色々な研究を走らせつつ、データベースを構築するためには、ハード及びソフトの開発、臨床研究、薬事、QMS体制の構築など様々な要素が絡み合うので、研究の責任者として会社を横断して関わっているという言い方のほうが正しいかもしれません。

ーー取締役就任の背景・ご期待と、他の役員の方々との棲み分けを教えてください。

当社の事業はデータが命になってきますので、それをどうやって、しっかりAMIの財産にしていけるのか、そのための研究開発を推進するのが私の役割だと理解しています。私たちはEXITとしてはIPOを目指しており、臨床研究というのは製品の下地になるものですので、そこを一層強化するための取締役就任だと思います。取締役は代表取締役の小川以外で、私も含めて3名います。現状は、ものづくり全般の統括を神尾、コーポレートを松浦、研究開発が私という分担になります。

ーーソーシャルインパクトという文脈で、社会的影響力について考えをお聞かせください。

私たちは『超聴診器』という心疾患を早期発見するためのデバイスを開発中ですが、それは私たちが今解決したい課題です。心臓の疾患を持ってしまうと寿命が短くなりますし、病気をもって過ごしていかなければなりません。ですので、まずは『超聴診器』により、患者さんの生命予後を良くすることや、QOLを上げることに貢献していきたい。加えて長期的な視点で且つ色々な議論のある話になりますが、『超聴診器』が適正利用されるようになれば、医療費を抑制することにも貢献できる可能性があると考えています。壁は多くありますが、今秋には第一弾の製品の薬事承認を実現し、当社が社会に影響を与える第一歩を踏み出したいと考えています。そして、遠隔医療の質を向上させるというのも社会的な影響になると考えています。新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い遠隔医療が注目され、実際に行われていますが、対面での診察と比較して質の担保が難しいというのは、現在の医療業界全体で認識されている課題です。これを少しでも解決できる方法を提供していくことが私たちの使命だと思いますし、社会的な影響は少なからずあると思います。

『超聴診器』が診療の基準になるまで。何を描き、どう実行するのか。

ーー製品について、詳しく教えてください。

従来の電子聴診器との違いは大きく二つあります。一つは心電がとれるということ。心臓には心筋が収縮・拡張する周期がありますが、心電を取得すると各周期がしっかりと特定できるというメリットがあります。言い換えると心臓の動きをリアルタイムに取得できますので、診察する上でのメリットはもちろん、AIを活用する場合の精度にも影響してくると考えています。二つ目は周波数、つまり音域の種類が豊富だということです。周波数帯域が広いと表現しますが、電子聴診器というのは人の耳で聞こえる大体20Hzから2万Hzの音域をどうやって聞こえやすくするのか、という目的で作られています。ですが、心臓の音は高くても数百Hzで、特に心臓が悲鳴を上げているサインである振動というのは低音域とされる20Hzに満たないケースも多いということが我々の研究でも分かってきていますので、その音域を拾えるというのは大きな違いだと考えています。世界中の電子聴診器、心音計を集めて調べましたが、私たちのように低音域を取得しているデバイスはありませんでした。

ーーAIはどのような使われ方をするのでしょうか。

AIはデバイスと連携してパソコン上で重症度を見ることができるようなイメージです。例えば第一段階のものは、大動脈弁狭窄症はどれくらいの重症度の確率で分布しているのか。全くないのか、軽症なのか重症なのか、中間ぐらいなのか、ということを把握できるような形で提供したいと考えています。『超聴診器』をあてたら、1分以内で見ることができるように設計をしています。心音は約10秒ほど取る必要がありますので、そこから30秒前後で大動脈弁狭窄症の重症度が分かる、というような仕組みです。

ーー競合や類似製品はあるのでしょうか。

ベンチマーク先はありますが、AIまで含めて見ても機能的な類似品は無いと考えています。加えて、今の主要な心臓検査の一つに心臓超音波検査がありますが、例えばスクリーニング検査を超聴診器が一部行うという可能性もあると考えています。“エコー”という言葉を聞かれたことがあるかもしれませんが、心エコーは患者さんの目線で考えると検査に30分から40分ぐらい必要としますので、それを1分で完結できるというのは非常にイノベーティブなことではないかと思います。当然ながら心エコーとはできることが違いますが、今はスクリーニング検査レベルの患者さんでも心エコーを実施し、8,000円程度の医療費がかかります。本当に必要な人にだけ精密検査としての心エコーを実施できれば患者さんに対してはもちろんのこと、医療経済を考えても良いことだと私は思っています。

ーーありがとうございます。非常に優位性のある製品だと理解できました。ここ半年前後で第一弾の製品の販売準備を整える予定ということで、今後の事業展開についてお聞かせください。

循環器専門医が使えると思ってくれないと非循環器専門の医師まで普及することはないと思っていますので、まずは循環器専門医に使ってもらうことが最初のステップです。その後に他の診療科の先生たち、いわゆる在宅医療とか遠隔医療とかの先生たちにも使ってほしいと思っており、今から1年前後のスパンでそれらを実現したいと考えています。もう少し先の話をすると、私のような看護師も含めたメディカルスタッフが使って、医師がいなくてもこの患者さんが増悪しそうだということを医師に連絡して、医師は遠隔医療で処置の指示を出すような世界観にしたいと考えています。10年くらい先の話をすると、患者さん本人やその家族が使えるような製品に仕上げたいというのが長期的な目標です。血圧計や体温計もそうでしたが、元々は病院で専門医が計測していたものが、電子化されたことで看護師等のメディカルスタッフも計測できるようになりました。さらにエビデンスが集まったことで、患者さんたちが使えるようになり、家庭血圧というのは診療の基準にもなっています。『超聴診器』をそのような身近な存在にしていきたいですね。

ーー市場規模や売り方はどのようにお考えなのでしょうか。

国内の生体モニタリングシステムだけ見ても2,000億円以上の市場が見込め、海外も含めるとその何十倍です。さらに遠隔医療や在宅医療等の利用シーンもあり、超聴診器の市場規模は今後も拡大していくと考えています。売り方については詳しいことは申し上げられませんが、国内には、大学病院、一般病院、診療所合わせて10万以上病院があり、超聴診器は他にない医療機器を目指していますので、これらの病院全てに届けたいと思っています。医療機器の売り方には、売り切りのものやリースなどがありますが、利用シーンをよく見極めることが重要だと考えており、現場の医師のヒアリング内容も検討して決めています。どのような販売手法であっても、病院の経営にいかに組み込むかは重要な観点で、病院が検査をすることで診療報酬として回収できる仕組みにすることが、最終的に最短で患者さんのところに届ける方法になるかと思います。

人の命に向き合うという志とプライドが、AMIのカルチャー。

ーー今後の組織づくりについてお聞かせいただきたいと思います。AMIに向いている人はどのようなタイプでしょうか。

私たちの会社はかなりオープンで情報格差が生まれないように全員に情報を共有しています。別の見方をすると、情報が欲しければ自分で取りにいくスタイルとも言えます。その意味で自分で何が必要なのかを見定めて行動できる人が合うと思います。面接でも「AMIでは何ができますか」というご質問をいただくことも多く、この質問を否定する訳ではありませんが、活躍している社員を見ると自分で仕事を作ってやっていきたいという志向の人間が多いと感じます。面接の例で言えば「AMIがやりたい方向をこう理解していて、自分がやりたいと感じていてそこに生かせるのはこのような経験」というアウトプットをしていることが多いと感じますね。社員は医療関係以外のバックグラウンドの者も多く在籍していますが、人の命を左右し得る、良くし得るんだというところに、やりがいを持って働いている人が多いと思います。

ーー具体的にどのような職種や役割の方を求めているのでしょうか。

現在社員数は30名強ですが、販路の構築や上場に向けて一層の組織全体の強化が必要です。一つ目はエンジニアで、あらゆる心疾患に対応できるようになりたいと考えておりますが、心疾患と一言で言ってもたくさんの種類がありますので、まず開発体制をもっと強化したいと考えております。世界初の製品でありAIの研究としても医療機器の開発としてもこれからのフェーズは非常に面白いものになっていくと思いますし、医療機器開発・生産回りの知見を豊富に持つ方も必要になります。二つ目に営業やマーケティング、さらには遠隔医療を構築していくにあたっての事業戦略を描ける方で、今年以降販売がスタートしますのでビジネスサイドの人材も必要です。最後に、今後数年以内のIPOに向けてコーポレート部門を固めていただける方。ここもメンバー層を厚くしていかなくてはなりません。贅沢と言われるかもしれませんが、本当に全方位的に様々な専門性を持った方に活躍の場があると思います。

ーーありがとうございます。最後に読者の方にメッセージをお願いします。

大きく三点ありまして、最初に当社はこれから販売を開始するというステージのスタートアップですので、携われる仕事が幅広くあります。その分大変さはありますが、1人1人が裁量権を持って自分で考えながら事業を構築していくということができます。次に、社会的意義が明確なので、その志が合致していればやりがいをとても感じられるはずです。やり方については社内で日々活発にディスカッションが行われていますので、考えれば考えるほど社会の課題解決の近道になり「この業務に何の意味があるんだ」という瞬間はまず無いのではないかと思います。最後に、創業者で代表の小川は医師で、私も看護師ということで経営層に医療の経験者がいるということも特徴です。これは、この取材前に社員からここもポイントなんじゃないですか、と言われたことですが、社員の健康については拘りを強く持っており、日常の健康不安に対する仕事の進め方のアドバイスや、COVID-19やインフルエンザなどの予防接種の費用は社員の家族の分も合わせて会社で負担していることもメリットだと思います。COVID-19なども含めて、最新の情報を取り入れた事業運営方針を示すということを大事にしています。健康に働くということの姿勢は仕事をする上でとても重要なことですし、当社で勤務するメリットかもしれません。